ゲーム会社ランキング【2026年版】売上高で比べた国内上場9社と転職での見方

ゲーム会社ランキング【売上高】国内上場9社の結論

国内上場のゲーム会社9社の連結売上高は、883億〜2兆3,130億円です。1位は任天堂で、2位はバンダイナムコホールディングス、3位はコナミグループと続きます。3位から5位は差が4%以内で、順位よりも「ほぼ同じ規模の3社」と読むほうが実態に近いでしょう。

• 各社の決算短信の連結売上高と営業利益です。東証上場でゲームが主な事業の会社から編集部が選んだ9社の中での順位で、業界全体の順位ではありません。ゲーム以外の事業が多いソニーグループと、非上場の会社は入れていません
• ネクソンとガンホーは2025年12月期で、ほかの7社と期間が3か月ずれます。連結売上高には玩具・遊技機など、ゲーム以外の事業も含まれます

1位 任天堂｜2兆3,130億円

営業利益は3,601億円。2026年3月期の売上高は前期の1兆1,649億円から98.6%増え、倍近くになりました。

報告セグメントが単一で、売上のほぼすべてがゲーム関連です。Nintendo Switch 2は1,986万台・ソフト4,871万本を販売し、海外売上高は1兆7,781億円(比率76.9%)でした。新しいゲーム機を出した年に売上が大きく動くという、ハードとソフトを一体で展開する会社の特徴が数字に出ています。(任天堂「2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」)

2位 バンダイナムコHD｜1兆3,482億円

営業利益は1,895億円。外部顧客への売上高はトイホビー6,461億円、ゲームを含むデジタル事業4,707億円、アミューズメント1,517億円、映像音楽732億円で、デジタル事業は連結の約35%です。

持株会社で、ゲーム開発を担うバンダイナムコスタジオなどが傘下にあります。デジタル事業は家庭用ゲームとアプリの企画・開発・販売・配信が中心で、連結従業員11,457名のうち3,077名が所属します。(バンダイナムコホールディングス「2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」、バンダイナムコホールディングス「第21期 有価証券報告書」)

3位 コナミグループ｜4,936億円

営業利益は1,358億円(IFRS)。最大の事業はデジタルエンタテインメントで、外部顧客への売上高は3,702億円と連結の約75%を占めます。

デジタルエンタテインメントはモバイルゲーム・家庭用ゲーム・カードゲームなどで構成され、残りはスポーツ491億円、ゲーミング&システム430億円、アーケードゲーム252億円です。営業利益とは別に「事業利益」1,435億円も開示していますが、表は他社とそろえて営業利益を使いました。(コナミグループ「2026年3月期 決算短信〔IFRS〕(連結)」)

4位 セガサミーHD｜4,875億円

営業利益は471億円。ゲームなどのエンタテインメントコンテンツ事業が3,266億円(連結の約67%)、パチスロ・パチンコの遊技機事業が1,320億円、海外のオンラインゲーミングや統合型リゾート向けのゲーミング事業が253億円という構成です。

ゲーム以外の柱が複数ある会社です。エンタテインメントコンテンツ事業にはコンシューマゲームのほか、アミューズメント機器・アニメーション映画・玩具も含まれます。(セガサミーホールディングス「2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」)

5位 ネクソン｜4,751億円

営業利益は1,240億円で、決算期は2025年12月期(IFRS)。事業はほぼゲームだけです。

報告セグメントは所在地別で、売上収益4,751億円のうち4,006億円が韓国セグメント、日本セグメントは55億円でした。日本に本社を置き東証に上場していますが、売上の大半は韓国セグメントで計上されています。(ネクソン「2025年12月期 決算短信〔IFRS〕(連結)」)

6位 スクウェア・エニックスHD｜2,976億円

営業利益は547億円。デジタルエンタテインメント事業は1,728億円で連結の約58%を占め、HD(High-Definition)ゲーム・MMO・スマートデバイス/PCブラウザ向けの3つで構成されます。

2026年3月期はHDゲームが新作とカタログタイトル(過去作)で増収、MMOは前年の「ファイナルファンタジーXIV」拡張パッケージの反動で減収でした。ほかにアミューズメント、出版、ライツ・プロパティ等の事業があります。(スクウェア・エニックス・ホールディングス「2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」)

7位 カプコン｜1,953億円

営業利益は752億円で、13期連続の増益です。家庭用ゲームとモバイルコンテンツのデジタルコンテンツ事業が連結の約74%を占めます。

2026年3月期は253タイトルを244の国や地域で販売し、販売本数5,907万本のうち4,946万本(約84%)がリピートタイトル(過去作)でした。新作『バイオハザード レクイエム』は全世界600万本を突破しています。(カプコン「2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」)

8位 ガンホー｜932億円

営業利益は50億円で、決算期は2025年12月期。売上高は前期比10.0%減、営業利益は同71.1%減でした。

単一セグメントのスマホゲーム中心の会社で、代表的なタイトルは「パズル&ドラゴンズ」です。(ガンホー・オンライン・エンターテイメント「2025年12月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」)

9位 コーエーテクモHD｜883億円

営業利益は371億円で、売上高に対する割合は約42%と、この9社のなかで最も高い数字です。

売上の約93%がエンタテインメント事業で、2026年3月期はパッケージゲーム14タイトルを発売しました。(コーエーテクモホールディングス「令和8年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」)

ゲーム事業の売上だけで並べると順位が変わる

連結売上高には、玩具も遊技機もスポーツクラブも入っています。そこで各社が「ゲームの事業」として開示しているセグメントの売上高(外部顧客への売上高)だけで並べ直しました。

大きく動くのはネクソンです。連結では5位ですが、事業がほぼゲームだけのためゲーム事業では2位に上がり、バンダイナムコHDとの差は1%未満。決算期も3か月ずれているので、実質的には並んでいると見たほうがよさそうです。

逆にバンダイナムコHDは、連結2位でもゲームはグループの約3分の1。どの会社が大きいかは、何の数字で比べるかで変わります。セグメントの区切り方は会社ごとに違うため、この表も厳密な比較ではなく、目安として見てください。

ゲーム会社の4つのタイプと、ランキングでの位置

このタイプ分けは編集部の整理で、公式の分類ではありません。1社が複数のタイプにまたがることも珍しくないのです。

プラットフォーマー(ゲーム機と、その上のサービスを持つ)

任天堂はハードとソフトを一体で展開し、ソニー・インタラクティブエンタテインメント(SIE)はPlayStationの開発・販売を担います。ハードの普及台数が、その後のソフトやサービスの収益に直結する構造です。

SIEは定額サービスのPlayStation Plusも運営しています。PS5のハードウェア販売台数は2025年度に1,600万台、PS4とPS5を合わせたソフトウェア販売本数は3億1,790万本で、PlayStationの月間アクティブユーザーは1億2,500万アカウント(2026年6月30日時点)です。(ソニー・インタラクティブエンタテインメント「ビジネスデータ」、ソニー・インタラクティブエンタテインメント「会社情報」)

大手パブリッシャー(開発費を出し、販売・宣伝まで担う)

パブリッシャーとは、開発資金を出してタイトルを世に出し、販売と宣伝まで引き受ける会社のこと。自社スタジオでの開発と、社外の開発会社への委託を組み合わせることもあります。

バンダイナムコHDのように、持株会社の下に開発会社(バンダイナムコスタジオ)を置く形も一般的です。

デベロッパー(開発を専門に担う)

開発に特化した会社で、グループ内の開発会社と、独立系の開発会社があります。前者がバンダイナムコスタジオ、後者の例がフロム・ソフトウェア。いずれも単独では上場しておらず、親会社の決算に数字が含まれるため、売上ランキングには名前が出てきません。(KADOKAWA「グループ会社」)

モバイル・オンラインの運営型(配信後の運営で稼ぐ)

ガンホーやネクソン、非上場のCygamesのように、配信中のタイトルを長く運営して売上を立てるタイプです。リリースがゲームのゴールではなく、イベント・アップデート・施策の改善が日々の仕事の中心になります。(サイバーエージェント「グループ会社」)

タイプごとの職種や仕事の中身は、ゲーム業界 転職の記事で詳しく整理しています。

売上の稼ぎ方は会社ごとに違う

同じ「ゲーム会社」でも、売上の作り方はまったく違います。決算短信の数字で見ると、大きく6つに分かれました。

• ゲーム機+ソフト: 任天堂は新ハードを投入した2026年3月期に、売上高が倍近くに伸びました
• IPの横展開: バンダイナムコHDは同じIPをゲーム・玩具・映像に広げ、最大の事業はトイホビー(6,461億円)です
• 運営型の課金: ガンホーやネクソンは、配信中のタイトルの運営で継続的に売上を立てています
• ライセンス(IPの許諾): ネクソンの韓国セグメントには中国でのライセンス供与によるロイヤリティ収益が含まれ、コーエーテクモHDはIPを許諾したスマートフォンゲーム5タイトルがサービスを開始しました
• 過去作の販売: カプコンは販売本数の約84%がリピートタイトル(過去作)です
• 地域: 任天堂の海外売上高比率は76.9%で、国内だけで成り立つ事業ではありません

営業利益を売上高で割ると、コーエーテクモHD約42%、カプコン約39%、コナミグループ約28%、ネクソン約26%、任天堂約16%(各社の決算短信の数字から算出)。事業構成も決算期も違うので、高い低いで優劣を判断できる数字ではありません。

転職でランキングを見るときの注意

売上規模は「働く職場の大きさ」とは限らない

持株会社の連結売上高は、玩具や遊技機などゲーム以外も含むグループ全体の合計です。あなたが実際に働くのは、その下にある開発会社や事業会社であることが多い。

求人を見るときに確かめたいのは、雇用主となる会社名と、担当するタイトル・事業です。グループ名だけでは、職場の規模も仕事の中身も分かりません。

平均年収は有価証券報告書の「提出会社」の数字

上場企業は有価証券報告書の「従業員の状況」で平均年間給与を開示しています。ただしこれは提出会社だけの値。持株会社の場合は、本社に在籍する少人数の数字になります。

金額は万円未満を切り捨てました。(任天堂「第86期 有価証券報告書」、カプコン「第47期 有価証券報告書」、セガサミーホールディングス「2026年3月期 有価証券報告書」)(ガンホー・オンライン・エンターテイメント「第29期 有価証券報告書」)

平均値は年齢構成・勤続年数・職種の構成で動きます。契約社員や臨時従業員を含めない会社もあり、会社間でそのまま比べられる数字ではありません。

自分に提示される金額は、求人票と面接で確認するしかないのが実情です。

職種と開発体制で選ぶ

同じ会社のなかでも、開発(プランナー・エンジニア・デザイナー)、運営、マーケティング、営業・ライセンス、管理部門で仕事の性質は大きく違います。会社の売上規模より、どの職種でどのフェーズに関わるかのほうが、日々の働き方を左右するのではないでしょうか。

開発体制を開示している会社もあります。カプコンは連結従業員3,976名のうち、開発職が3,011名です。

中途の窓口は大手にもあります。任天堂には「キャリア採用」「プロジェクト採用」「関連会社採用」といった区分があり、カプコンには「経験者採用」「グループ採用」の区分が設けられています。募集職種や条件は時期で変わるため、各社の採用ページで最新の内容を確認してください。(任天堂「採用情報」、カプコン「採用情報」)

職種別の仕事内容、未経験からの入口、求人票で見るべき項目はゲーム業界 転職の記事にまとめています。

まとめ

連結売上高で見ると、上位は任天堂・バンダイナムコHD・コナミグループ。ただしゲーム事業のセグメントだけで並べ直すと、ネクソンが2位に浮上し、順位は入れ替わります。

同じ順位表に並んでいても、ハード込みで稼ぐ会社、IPを玩具や映像に広げる会社、配信後の運営で積み上げる会社と、収益の作り方は別物でした。

次にやることは2つ。気になる会社の決算短信でゲーム事業の比率を見ること。そして求人を見るときに、雇用主の会社名・担当タイトル・職種・開発体制まで降りて確かめることです。