音楽業界はやめとけ？言われる理由と後悔しない会社・職種の選び方

「音楽業界はやめとけ」と言われる5つの理由と、背景にある構造の早見表

「音楽業界 やめとけ」は、業界全体への一律の評価ではありません。実際には、①土日・夜も含めた不規則な働き方、②収入への不安、③アーティストや作品の売れ行きに左右されること、④業務委託・契約社員など雇用や契約の不安、⑤市場が縮んでいるのではという先行きの不安が混ざった言葉です。

どれが当てはまるかは、会社タイプと職種で大きく変わります。しかも多くは入社前に確かめられます。理由ごとの背景と確認先を、先に表で見てください。

体験談だけを読むと、どれも「現実」に見えるかもしれません。ただ、表のとおり原因は構造にあります。自分の志望先に当てはまるかどうかは、別の話です。

「ブラックと言われることがある」という評判も、会社名ではなく条件に分けると確かめやすくなります。どこまで本当かを判断する材料を、以降で順に出していきます。

音楽以外も含めたエンタメ業界全体の話は、エンタメ業界はやめとけ？で扱っています。

市場の構造: CD中心から配信・ライブへ、収益源はどう移ったか

CDが売れなくなったから、音楽業界は衰退しているのでしょうか。公式統計を見ると、減ったのは一部で、稼ぎ方が広がった姿が見えてきます。統計ごとに対象範囲が違うので、各項目で注記します。

音楽ソフトと音楽配信: 生産金額のピークは1998年、配信は11年連続で増加

日本レコード協会の会員社の統計では、オーディオレコード(CDなど)の生産金額は1998年の約6,075億円が表の中で最も多く、2024年は1,490億円でした。同じ2024年、音楽ソフトは2,052億円(前年比93%)、音楽配信は1,233億円(前年比106%)で11年連続の増加です。配信のうち1,132億円、9割超をストリーミングが占めます。

この統計は会員社の実績を集計したもので、国内市場全体ではありません。統計誌「日本のレコード産業」は2025年版で刊行を終えています。(日本レコード協会「日本のレコード産業」掲載ページ)

2025年からは、非会員分を含む市場全体の売上推計が公表されています。2025年は3,988億円(前年比110%)で、音楽配信が1,700億円(うちストリーミング1,580億円)、音楽ソフトが2,288億円でした。集計の方法が違うため、2024年以前の数字と並べて伸び率を出すのは避けてください。(日本レコード協会「令和7年度事業報告書」)

読み方のポイントは、同じ2025年の推計の中では、CDなどの音楽ソフトの売上が配信を上回っていることです。「CDはもう終わり」とは言えません。かといって「CDがあるから安泰」でもなく、売り方が「作って届ける」から「配信で聴かれ続ける」へ広がった、と見るのが近いでしょう。

ライブ・コンサート: ACPC会員社の売上は過去最高

ACPC(コンサートプロモーターズ協会)会員社の公演の総売上額は、2025年に6,443億円(前年比105.3%)でした。総動員数は約6,000万人で、どちらも過去最高です。年間売上額は1996年が719億円、2019年が3,665億円、2020年が779億円まで落ち込み、2022年の3,984億円から回復が続いています。(ACPC「A.C.P.C.基礎調査」掲載ページ)

対象は会員社が開催する公演で、日本全体のライブ市場ではありません。2025年上半期から調査社数が76社から90社に増えたため、前年比は参考値として読みます。

一方で、全国ではホール会場の老朽化による閉館・休館が続いています。ホールの公演数は前年より484減りました。「ライブは伸びている」の一言で済ませず、会場の規模によって動きが違う点も押さえておきたいところです。

著作権使用料: 配信とコンサートで増えている

JASRAC(日本音楽著作権協会)の2025年度の使用料等徴収額は1,523億2千万円で、初めて1,500億円を超えました。前年度より77億3千万円の増加で、サブスクや動画などのインタラクティブ配信と、大規模コンサートが増えた演奏等が好調でした。(JASRAC「2025年度の事業について」)

楽曲が使われるたびに入る使用料は、作詞家・作曲家と音楽出版社に分配されます。音楽出版社は、楽曲の著作権を預かって管理・活用する会社のことです。CDやライブとは別の「権利の収入」という稼ぎ方があります。

市場全体では、配信・ライブ・権利の収入が伸びています。ただ、市場の伸びと1社の安定、そしてあなた自身の働き方は別の話。どの事業の会社に入るかで、仕事の中身が変わります。

会社タイプで変わる「稼ぎ方」と働き方

上位記事の多くは音楽業界を一括りにしますが、収益源と忙しさの波は会社タイプで違います。仕組みの一般的な説明として、表に整理しました。

お金の流れは、リスナーが配信サービス・CD・チケット・グッズに支払うところから始まります。それが配信事業者・レコード会社・プロモーター・事務所に分かれて入ります。楽曲の使用料は、JASRACのような著作権管理団体と音楽出版社を通じて、作詞家・作曲家に分配されます。

一つの会社が複数のタイプを兼ねることもあります。レコード会社が事務所機能や出版機能を持つ例などです。大手企業の一覧は、音楽業界とは(大手企業一覧と職種)にまとまっています。

職種ごとの働き方: 忙しさの波・一緒に働く相手・未経験の入口

同じ会社の中でも、職種が違えば忙しさの波も相手も変わります。以下は一般的な傾向で、会社によって異なります。

未経験なら、「音楽が好き」より前職の経験が生きる職種から入る考え方があります。営業・Webマーケ・データ・法務・イベント運営などです。好きだけを軸にすると、募集の少ない職種に応募が集中しがちです。

もう一つ知っておきたいのが、担当したいジャンルやアーティストを選べるとは限らないこと。これは「やめとけ」の材料ではなく、配属や担当の決まり方を面接で聞く話です。

稼げる仕事は、職種よりも会社と雇用形態で決まる部分が大きいでしょう。職種一覧と仕事内容は、音楽業界とは(大手企業一覧と職種)で確認できます。

正社員・契約社員・業務委託: 雇用と契約の違いと、2024年からのルール

「音楽業界は不安定」と言われる理由の一つが、雇用と契約の形が多様なことです。違いと、自分を守るルールを整理します。

文化庁の教材が指摘する、契約書を作らない慣習

文化庁の教材は、音楽業界は多くのフリーランスの仕事に支えられていると述べています。一方、業務委託では契約書を作る・事前に条件を明示する慣習があまりありません。そのため、業務内容の一方的な変更や追加、報酬の一方的な減額、キャンセルといった事例が数多く報告されています。

この教材は、文化庁の「文化芸術分野の適正な契約関係構築に向けたガイドライン」を基に作られました。会社に入る人にとっても、一緒に働く外部スタッフとの関係や、自分が業務委託で入る場合の参考になります。

業務委託(フリーランス)で入る場合

2024年11月1日にフリーランス法が施行され、発注側に義務が課されました。発注事業者は、業務内容・報酬額・支払期日などの取引条件を、書面やメールなどで直ちに明示しなければなりません。口頭だけは認められず、報酬は物品や役務を受け取った日から60日以内の、できる限り短い期間で支払う決まりです。(公正取引委員会「2024年公正取引委員会フリーランス法特設サイト」)

1か月以上の業務委託では、受領拒否・報酬の減額・買いたたき・不当なやり直しなど7つの行為が禁止されています。6か月以上の委託を中途解除または更新しない場合は、30日前までの予告が必要です。

それでも、口約束で始めるのは避けてください。契約書が難しいときも、メールやLINEなど証拠が残る方法で条件を確かめることを、文化庁の教材は勧めています。

契約の名前が業務委託でも、実態が雇用に近ければ労働者と判断されることがあります。仕事の依頼を断れない、指揮監督を受ける、時間や場所が拘束される、といった点が判断要素です。判断は難しいので、迷ったら行政の窓口や専門家に相談してください。

契約社員(有期契約)で入る場合

2024年4月1日施行の改正職業安定法施行規則により、求人企業が明示する労働条件に「有期労働契約を更新する場合の基準」が加わりました。通算契約期間または更新回数の上限がある場合は、その内容も示す必要があります。(厚生労働省「企業から受ける労働条件明示のルールが変わります！」)

契約が更新されて通算5年を超えたときは、本人の申込みで無期労働契約に転換できます。使用者は断れません。2013年4月1日以降に始まる有期契約が対象です。(厚生労働省「有期契約労働者の無期転換サイト」)

正社員でも配属の範囲は確認する

正社員でも、将来の配属の可能性は求人票の「従事すべき業務の変更の範囲」「就業場所の変更の範囲」に書かれます。希望の部門(制作・宣伝など)に入れるかどうかは、面接で聞いて確かめましょう。

労働時間と年収: 公的データで分かること・分からないこと

「休みがない」「給料が低い」という不安には、分かることと分からないことを分けて答えるしかありません。

労働時間: 業界の統計は無いが、法律の上限は同じ

音楽業界だけの労働時間・残業時間の公的な統計は、見当たりません。産業分類では、レコード制作業は「情報通信業」の中分類「映像・音声・文字情報制作業」に入り、映画・テレビ番組制作、新聞業、出版業、広告制作業などと同じ括りです。音楽だけの数字として出てこない理由です。(総務省「日本標準産業分類(平成25年10月改定)分類項目名」)

業界に関係なく、法定労働時間は原則1日8時間・週40時間です。これを超えて働かせるには、労使で36協定(時間外・休日労働に関する労使協定)を結び、労働基準監督署に届け出る必要があります。時間外労働の上限は、原則月45時間・年360時間です。(厚生労働省・都道府県労働局・労働基準監督署「時間外労働の上限規制 わかりやすい解説」)

臨時的な特別の事情があって労使が合意する場合でも、上限は次のとおりです。大企業は2019年4月、中小企業は2020年4月から適用されています。

• 時間外労働は年720時間以内
• 時間外労働と休日労働の合計は月100時間未満
• 2〜6か月の平均はいずれも80時間以内
• 月45時間を超えられるのは年6か月まで

公演やリリースに合わせた繁忙期の体制は、会社によって違います。人員の追加、振替休日、交代制の運用などです。確かめ方は後ほど扱います。

年収: 「平均年収〇〇万円」の数字は出どころを確かめる

音楽業界に限った公的な平均年収の統計も、見当たりません。ネットでよく見る「音楽業界の平均年収〇〇万円」は、出どころを確かめてから読んでください。

差が出やすいのは、会社の規模、職種、雇用形態(正社員・契約社員・業務委託)、固定残業代の有無などでしょう。求人票の固定残業代は、①手当を除いた基本給、②何時間分の時間外手当としていくら支給するか、③その時間を超える分の割増賃金は追加で支給する、の3点が記載されているかを見ます。

上場企業なら、有価証券報告書の「従業員の状況」で平均年間給与・平均勤続年数が分かります。ただし提出会社の全従業員の平均で、職種別ではありません。音楽以外の事業も持つ会社では、音楽部門だけの数字は分からないことも覚えておいてください。(金融庁「EDINET」、金融庁「EDINETの説明ページ」)

音楽業界が合う人・合わないと感じやすい人は「働き方の相性」で考える

「情熱がない人は向かない」「体力がない人は無理」といった言い方は、判断の役に立ちません。見るべきは、能力や気持ちではなく、働き方との相性です。

「好きを仕事にするとしんどくなるのでは」と感じたことはありませんか。事実として、好きな音楽と担当業務が一致しないことはあります。

だからこそ、好きなジャンルの近くにいたいのか、自分の経験を生かして音楽に関わりたいのか、先に決めておくと折り合いがつけやすくなります。精神論ではなく、職種選びの問題です。

後悔しない会社・職種の選び方と、求人・面接で確認すること

口コミや噂ではなく、会社タイプと職種を絞ったうえで、公式に確認できる情報と面接での質問で見分けます。これがこの記事の中心です。

まず会社タイプと職種を絞る

ここまでの内容を使い、先に次の3つを決めておきます。

• どの事業(配信・ライブ・権利・マネジメント)に関わりたいか
• どの職種なら前職の経験が生きるか
• 土日・夜の現場がある働き方を受け入れられるか

「音楽業界ならどこでも」という応募は避けてください。会社タイプと職種で、働き方も収益の柱も違うからです。

求人票・労働条件通知書で確かめる項目

2024年4月施行のルール変更で、求人票などで明示される項目が増えました。次の点を確認します。

• 雇用形態と契約期間。有期なら更新の基準と更新上限
• 業務内容と就業場所の「変更の範囲」
• 就業時間・休日・時間外労働の有無と目安(記載例は「あり(月平均20時間)」)
• 裁量労働制を採用している会社なら、「●時間働いたものとみなされます」の記載
• 固定残業代の3点(基本給、何時間分でいくらか、超過分の追加支給)

業務委託の募集なら、業務内容・報酬額・支払期日が書面やメールで示されるかを見ます。

求人票に書き切れない条件も、原則として面接など最初に接触する時点までに明示されます。分からない点は、面接で確認して構いません。内定後は、労働条件通知書で同じ項目を確かめてください。

公開情報で確かめる指標

ホワイト企業かどうかは、会社名の評判より、公開情報と条件で確かめるものです。見られる情報源は次のとおりです。

市場全体が伸びていることと、その会社が安定していることは、イコールではありません。前の章で見た数字は、あくまで市場全体のものです。

面接で聞いてよい質問

面接では、次の質問が使えます。それぞれ、聞く理由を添えました。

• 配属される部門と、担当アーティスト・作品の決まり方(希望とのずれを事前に知るため)
• 繁忙期(リリース前・ツアー期など)の時期と期間、土日・夜の現場がある場合の振替休日や交代の運用(波の大きさを具体的に知るため)
• 36協定の特別条項を使う頻度の目安(繁忙期の上限の使い方を知るため)
• 契約社員なら更新の基準、正社員転換の制度と実績の有無(先の見通しを知るため)
• 業務委託なら契約書・発注書の出し方と支払期日(条件の明示を確かめるため)
• 入社後の研修・OJT(職場での実務指導)と、アシスタントから担当になるまでの目安(育成の仕組みを知るため)
• 評価の仕組み(成果の見られ方を知るため)

条件の確認は、失礼にはあたりません。「休みはありますか」より、「ツアー期はいつ頃で、振替休日はどう取りますか」のように具体的に聞くほうが、答えを得やすくなります。

まとめ

「やめとけ」の正体は、働き方・年収・売れ行き・契約・先行きという、別々の不安でした。市場を見ると、CDの生産は大きく減った一方で、配信・ライブ・著作権の収入は伸びています。

ただ、働き方は会社タイプと職種で大きく違い、雇用か業務委託かでも守られ方が変わります。次の行動は、関わりたい事業と職種を絞り、求人票・公開情報・面接で会社ごとに確かめることです。業界の全体像や企業一覧は、音楽業界とは(大手企業一覧と職種)で確認できます。