アニメ制作会社ランキング｜公式資料の売上高・従業員数で見る大手と主要スタジオ一覧

売上高で見るアニメ制作会社ランキング(公式資料で確認できる会社)

アニメ制作会社に公式な順位表はなく、売上高を公表している会社で並べると、1位は東映アニメーションの936億6,900万円です。2位・3位はIGポートの子会社2社です。大半のスタジオは非上場で売上を公表しておらず、順位が付くのはこの3社だけです。

• 各社の決算資料にある売上高です。売上を公表している3社だけの順位で、業界全体の順位ではありません
• 東映アニメーションは連結、2社は会社単体の数字です。桁の目安として見てください

1位 東映アニメーション｜936億6,900万円

2026年3月期の連結売上高で、内訳は版権事業が489億0,500万円(52%)、映像製作・販売事業が311億5,100万円(33%)、商品販売事業が79億2,300万円です。映像のうち海外映像は233億2,400万円で、全体でも海外の比率は63%に達します。

1948年に設立され、東証スタンダード市場に上場しています。本社は東京都中野区、制作の拠点は練馬区の大泉スタジオです。事業内容にアニメーションの製作・販売と版権事業・関連事業が並び、版権事業が売上の半分ほどを占める点が売上規模の背景にあります。海外・国内版権の上位作品には「ワンピース」「ドラゴンボール」「プリキュア」「デジモン」が挙げられています。(東映アニメーション「計数資料 2026年3月期 決算」)

2位 プロダクション・アイジー｜60億1,524万円

2026年5月期の会社単体の売上高で、映像制作のほか版権・商品販売なども含みます。従業員数は334名(2025年6月時点)。IGポートが議決権の100%を持つ子会社で、本社は東京都武蔵野市です。

2007年11月1日創立で、公式サイトには「怪獣8号」「劇場版ハイキュー!! ゴミ捨て場の決戦」「攻殻機動隊 SAC_2045」「PSYCHO-PASS サイコパス」などが並びます。(IGポート「有価証券報告書 第37期」、プロダクション・アイジー「会社概要」)

3位 ウィットスタジオ｜56億2,252万円

2026年5月期の会社単体の売上高で、版権・商品販売なども含みます。IGポートが議決権の66.7%を持つ子会社で、本社は東京都武蔵野市です。

2012年6月1日に吉祥寺を拠点として創立し、事業内容はアニメーションの企画・制作です。制作実績に「SPY×FAMILY Season 3」「THE ONE PIECE」「春夏秋冬代行者 春の舞」「真･侍伝YAIBA」などが掲載されています。(ウィットスタジオ「会社案内」)

売上高の読み方と業界の規模

非上場のスタジオは売上高を公表していない

公式資料で売上高を確認できたのは、上場している東映アニメーションと、IGポートの有価証券報告書に売上が載る子会社2社だけでした。トムス・エンタテインメントは自社サイトで決算公告を出していますが、貸借対照表のみで売上高の記載はありません(第80期・2026年3月期を確認)。

表に載っていない会社が小さいわけではなく、売上を公表していないだけです。制作会社は2020年時点で全国に811社あるとされ、順位が付けられるのはそのうちのごく一部にすぎません。(公正取引委員会「アニメの制作現場におけるクリエイターの取引環境に係る実態調査報告書」(令和7年12月))

アニメ制作部門の売上だけで比べると

版権や商品販売を除き、「アニメをつくる部門」に絞って比べる見方もあります。東映アニメーションの映像製作・販売事業は311億5,100万円(2026年3月期)、IGポートの映像制作事業は81億0,551万円(前期比10.7%増・2026年5月期)です。親会社のIGポート(持株会社)の連結売上高は140億6,400万円でした。物価高で人件費・CG制作費・外注費が上がり、制作期間が長くなっていると説明されています。(IGポート「2026年5月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」)

2025年のアニメ産業市場(ユーザーが支払った金額を推定した広義の市場)は4兆4,491億円、制作会社の売上を推定した業界市場(狭義の市場)は5,055億円です。いずれも速報値で、決算期も集計方法も各社と異なるため、1社のシェアとして割り算はできません。(日本動画協会「日本のアニメ産業 市場規模 4兆円を超える 2025年速報値」)

従業員数で見る主なアニメ制作会社(公式サイトの記載)

「日本で一番大きいアニメ制作会社はどこか」を知りたいなら、人数で見る方法もあります。公式サイトや有価証券報告書に従業員数の記載がある会社を、多い順に並べました。

注意点が3つあります。時点がそろっていないこと、制作以外の部門(版権・美術館・飲食など)の人も含まれること、契約社員やフリーランスの数え方が会社ごとに違うことです。

MAPPA・京都アニメーション・A-1 Picturesなど、公式サイトに全社の従業員数の記載がない会社は表に入れていません。MAPPAはCGI局に所属する社員が160名を超えると公表しています。(MAPPA「会社情報」)

なお、実態調査に回答した制作会社のうち90.2%は中小企業者でした。数百名規模の会社はむしろ例外で、業界の大半は小規模な会社です。

主要な元請スタジオ一覧(順位なし・公式サイトの情報)

ここからは順位を付けません。売上を公表していない会社が多いためです。設立年の古い順に並べ、値はすべて各社公式サイトの記載だけを使いました。

各社公式サイトの会社概要・作品ページをもとに編集部が作成しました。作品の評価や作画の良し悪しには触れていません。

製作会社・放送局・ゲーム会社のグループにあるスタジオ

表を縦に見ると、資本関係のある会社が目につきます。A-1 PicturesとCloverWorksはアニプレックスの100%子会社、トムス・エンタテインメントの親会社はセガ、スタジオジブリは2023年10月に日本テレビ放送網の子会社になりました。シンエイ動画は関係会社にテレビ朝日、バンダイナムコフィルムワークスはバンダイナムコグループです。

グループ内で、企画・出資・販売を担う会社と、制作を担う会社が分かれている形。応募先がどちらの役割を持つ会社なのかで、社内にある職種も変わります。

親会社の記載がないスタジオ

MAPPA・京都アニメーション・ufotable・ボンズ・P.A.WORKS・シャフトは、公式サイトに親会社の記載がありません。「独立系」と断じるのではなく、公表情報の範囲でそう読める、という理解が安全です。

MAPPAは、テレビアニメを中心とした企画・制作に加えて、自社で権利を持つIPの窓口権を運用するライツ事業を事業内容に挙げています。ufotableはアニメーションの企画・制作のほか、飲食店や映画館の経営も事業内容に含みます。京都アニメーションは宇治市木幡を拠点に京都と大阪で制作を行い、ボンズは子会社に株式会社ボンズフィルムを持ちます。

東京以外にスタジオを持つ会社

本社所在地を並べると、東京都の杉並区・中野区・武蔵野市など、中央線沿線に集中していることが分かります。一方で、京都アニメーション(京都府宇治市)、P.A.WORKS(富山県南砺市)、MAPPA(仙台・大阪)、シンエイ動画(神戸スタジオ)、A-1 Pictures(福岡スタジオ)のように、東京以外に制作拠点を持つ会社もあります。住む場所を変えずに業界に入る道が、まったくないわけではありません。

元請・グロス請・専門スタジオの違い

会社の名前より、まず押さえたいのが仕事の受け方の違いです。

この区分は公正取引委員会の実態調査報告書の定義に沿っています。グロス請けは、たとえばテレビシリーズ1クール12話のうち1話分をまとめて請け負う形です。

元請と下請の立場は、作品によって入れ替わることも多いとされています。実際、回答した制作会社のうち自社の主な位置付けを元請としたのは48.0%、下請としたのは52.0%でした。一覧で挙げた会社も、ある作品では元請、別の作品では工程の一部を受け持つ、ということが起こります。会社名だけで役割を固定して考えないほうがよいでしょう。

また、動画や仕上げなどの工程は、海外の事業者に再委託されることもあります。

製作委員会と制作会社のお金の流れ

業界では「製作」と「制作」を書き分けます。製作は出資して権利を持つ側、制作は実際につくる側。一文字違いで役割がまったく異なります。

作品をつくるまでの流れ

企画は一般に、映画会社・放送事業者・出版社などが行います。原作の利用許諾を得たうえで出資を募り、製作委員会を組成する流れです。

製作委員会は、映画会社・放送事業者・出版社・広告代理店・映像ソフト販売会社・音楽出版社などが出資して組む団体で、出資リスクを下げる仕組みとされています。多くは任意組合の形をとり、著作権等は組合員で共有します。

その後、元請制作会社が制作委託契約を結んで制作に入り、下請制作会社・専門スタジオ・フリーランスへ再委託。完成した作品は製作委員会等に納品され、テレビ放送・劇場公開・配信・DVD・関連グッズを通じて消費者に届きます。動画配信事業者がオリジナル作品を製作し、元請に直接委託する形もあります。

制作にかかる期間の目安は、アニメの制作期間を解説した記事で詳しく取り上げています。

お金の流れ

製作委員会から元請制作会社へ制作費(制作委託費)が支払われ、元請から下請やフリーランスへ発注が流れます。放送・劇場公開・商品化・海外販売・配信といった一次利用と二次利用の収益は、主に出資比率に応じて製作委員会の出資者に分配されます。

制作委託契約に制作印税などの支払いが定められる場合もあります。ただし、実態調査に回答した制作会社のうち、全売上に占める自社の著作権利用による売上が0%の会社は52.0%でした。多くの制作会社が制作委託費の売上に依存している、と分析されています。

一方で、版権事業が売上の半分ほどを占める東映アニメーションや、自社IPの窓口権を運用するライツ事業を持つMAPPAのような会社もあります。制作費で稼ぐ会社か、権利でも稼ぐ会社か。この違いは、社内の職種や事業の広がりにも表れます。

取引のルールを示した指針

2026年6月22日、内閣府知的財産戦略推進事務局と公正取引委員会が「アニメの制作現場における取引の適正化に関する指針」を公表しました。製作委員会等と元請、元請と下請、制作会社とフリーランスという3つの取引に分けて、契約条件の明示などの考え方が示されています。監督や脚本家などのメインスタッフが、製作委員会等と直接契約する場合もあるとされています。(公正取引委員会「アニメの制作現場における取引の適正化に関する指針」)

アニメ制作会社の主な職種と会社タイプによる違い

職種の定義は公正取引委員会の報告書に沿っています。動画は一般的に新人アニメーターの業務とされ、その後に原画へ昇格する場合が多いと説明されています。MAPPAのCGI局は、3DCG・美術・色彩・撮影・編集などデジタル領域の職種を内包しています。

会社タイプで社内の職種は変わる

元請の会社は、作品全体を管理する仕事が社内に多くなります。調査でも、制作会社が自社で行う工程として制作進行・演出・キャラクター等デザイン・レイアウト・作画監督を挙げる回答が多く見られました。

専門スタジオは、担当する工程の職種が中心です。原画だけ、撮影だけ、背景だけ、という構成もあります。

グループ系の会社では、制作以外に企画・宣伝・ライセンスなどの職種が近くにあることも。事業内容に版権事業・関連事業が含まれる会社も同様です。

職種ごとの詳しい仕事内容はアニメ業界の職種を解説した記事、アニメーターの応募書類はアニメーターのポートフォリオの作り方で扱っています。

転職者がアニメ制作会社を選ぶときの見方

ランキング上位の会社が、自分に合う会社とは限りません。売上や知名度は会社の一面でしかなく、日々の仕事の中身を決めるのは別の条件です。

求人を見るときに確認したい項目

• 元請か、グロス請・専門スタジオか(関わる範囲が変わります)
• 社内で担当する工程はどこか。作画・CG・撮影・背景のどこを内製しているかは、採用ページや会社紹介で確認できます
• 制作が中心の会社か、版権・ライツも持つ会社か
• スタジオの場所。東京の中央線沿線に集まる一方、富山・京都・仙台・神戸・福岡などの拠点もあります
• 雇用形態(正社員・契約社員・業務委託)。アニメ制作に従事するクリエイターの多くはフリーランスとして活動しているとされます
• 給与の公表の有無。上場会社は有価証券報告書に平均年間給与が載りますが、管理部門なども含んだ数字です。非上場のスタジオは公表していないことが多いのが実情です

年収の考え方はアニメーターの年収を解説した記事で整理しました。規模や作品の人気だけで応募先を決めると、入社後に担当する工程とのギャップが出ることがあります。職種と働き方の条件は、求人票と面接で一つずつ確かめてください。

まとめ

公表されている売上高で比べれば、アニメ制作会社で最も大きいのは東映アニメーションで、次いでプロダクション・アイジー、ウィットスタジオです。ただし、売上を出していないスタジオが大半です。だからこそ、順位ではなく一覧で見て、設立年・拠点・資本関係・作品の傾向から会社の性格を読み取るほうが実用的でしょう。

仕事の範囲は、元請・グロス請・専門スタジオのどれかで大きく変わります。お金は製作委員会から元請、そして下請へと流れ、権利収入を持つかどうかで会社の事業構成も変わります。

応募先を絞る段階では、会社の大きさより「自分がどの工程に就くのか」「雇用形態はどうなるのか」を先に確かめる。次に見る求人票から、その2点をチェックしてみてください。